日本大学認定こども園

にほんだいがくにんていこどもえん

東京都世田谷区野沢一丁目32番6号

認定こども園-幼保連携型私立土曜OK
共働き対応度3/5
情報公開度4/4
スコアの算定根拠

共働き対応度(0〜5点)

  • +1 | 早朝保育あり(8時前開所)
  • +1 | 延長保育あり(18時以降閉所)
  • +1 | 土曜保育あり
  • +1 | 一時預かりあり
  • +1 | 病児保育あり

情報公開度(0〜4点)

  • +1 | 第三者評価を公表
  • +1 | 施設の特色を記載
  • +1 | 保育内容を記載
  • +1 | 教育・保育の内容を記載

出典: WAM NET届出情報をもとに当サービスが独自に算出

住所
東京都世田谷区野沢一丁目32番6号
郵便番号
〒1540003
電話番号
03-6450-8120

開所時間

平日
07:15〜20:15
土曜
07:15〜20:15
最長保育時間
13時間

定員・受入年齢

子ども数(推定)
318職員数×職員1人あたり子ども数から推定

施設・スタッフ

職員数(合計)
53人(常勤 28人・非常勤 25人)
子ども1人あたり職員数
9.3(常勤換算)
6.1人
全国平均
5.9人
保育所・同都道府県
9.3人
この施設

※独自補正: 非常勤を1/4人として常勤換算(職員1人が担当する子ども数、小さいほど手厚い)

建物面積
2148.2(子ども1人あたり 6.8㎡
保育室面積
未報告
11.0㎡
全国平均
7.3㎡
保育所・同都道府県
6.8㎡
この施設

大きいほど広い(子ども1人あたり建物面積) · 保育室面積は未報告のため比較は園舎全体の面積です

園庭面積
902.8(子ども1人あたり 2.8㎡
22.6㎡
全国平均
61.6㎡
保育所・同都道府県
2.8㎡
この施設

大きいほど広い(子ども1人あたり園庭面積)

サービス内容

給食
給食のみ実施
設立からの年数
約9年

第三者評価

評価結果
実施(結果の公表有り)

特色・保育内容

自分からかかわろうとする遊びを中心とした生活体験を大切に,子どもの育ちを支えていきます。
日本大学との連携を大切にしていきます。
自主創造の精神から創られてきた日本大学の知力・芸術力・スポーツ力などの多様な力が,子どもたちの生活をより豊かに紡ぎ出します。
地域に開かれた場として,地域の子育てを支援します。
本園ホームページ:http://www.nihon-u.ac.jp/nu-kodomoen/

4月:入園式5月:親子遠足,こどもの日のお祝い,健康診断6月:歯科健診7月:七夕,水遊び,プール8月:水遊び,プール9月:敬老の日のお祝い10月:運動会,園外保育(幼児)11月:健康診断12月:こども会1月:作品展2月:節分集会3月:卒園式,お別れ会,ひなまつり集会

世田谷区の保活データ

2025年4月1日 / こども家庭庁

世田谷区の保活は

やや厳しい

入りやすさスコア 47/100

  • 待機児童 47人

詳しい数字

20,022

申込者数

47

待機児童数

93%

施設利用率

3年の推移(R5 → R7

待機児童

47人

10 → 58 → 47

申込者数

20,022

19,792 → 19,946 → 20,022

施設利用率

93%

94 → 93 → 93

年齢別の入りやすさ

2025年4月時点

0歳

申込 1,653

1歳

標準

申込 4,071

2歳

やや楽

申込 3,823

3歳〜

申込 10,475

保育申込率

人口は2020年国勢調査

46%

20,022人 / 0-5歳人口 43,261

出生数の推移

20182022年 / e-Stat

-3.6%/年

7,371人 → 6,216-15.7%)

20182019202020212022

世田谷区

-15.7%

東京都

-14.8%

全国

-15.6%

始点(2018年)を100として指数化。100より下=出生数が減少

保育の質シグナル

認可352

61/100

東京都17

48/100

全国722

東京都全国
情報公開
76
92
職員/児
44
24
園庭/児
勤続年数
56
28
知育への関心
69
50

※ 認可施設の質の傾向を示すシグナル。自治体の子育て施策総合力ではありません

施設種別の利用者数

保育所17,751
幼保連携型こども園525
幼稚園型こども園等104
地域型保育事業316
企業主導型102

申込状況の内訳

育児休業中の申込608
求職活動休止中7

出典: こども家庭庁「保育所等関連状況取りまとめ」/ 政府統計総合窓口(e-Stat)
このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。